2023.01.17WEB3.0

【WEB3.0✖️ブロックチェーン】の関わりを検証

WEB3.0とは、新しく登場してきたインターネットの形です。
これまで私たちが日常的に使ってきたサービスであるWEB2.0とは大きく異なり、ブロックチェーンを使って分散型となっている点が特徴と言われています。

しかし、ブロックチェーンというと仮想通貨のイメージを抱く方が多いので、どうしてインターネットサービスと関連しているのか、イメージがわかないという方も多くいるでしょう。
そこで今回は、WEB3.0の特徴とブロックチェーンとの関わりについてご紹介していきます。

 

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WEB3.0とは何?

WEB3.0とは、新しく登場してきたインターネットサービスのことを指します。
これまでの形とは異なり、GAFAのような大企業が管理することなく、ブロックチェーンを用いて分散型で管理するインターネットのことです。

現在もまだ発展中なので、WEB2.0と呼ばれる現在の形式が今も続いていますが、少しずつWEB3.0のシステムを導入したサービスも登場してきており、次世代のインターネットと注目を集めています。

 

 

WEB3.0とブロックチェーンの関わり

WEB3.0とこれまでのWEB2.0の違いは、ブロックチェーンを用いている点です。
ブロックチェーンとは、2008年に世界で初めて登場した仮想通貨である「ビットコイン」の中核技術のことを指します。

簡単にいうと、データを分散して管理する新しいデータベースということができます。

ブロックチェーンの特徴として挙げられるのは、「中央集権がなく分散型の管理になっていること」「データの改ざんが行われないこと」となっています。
これまでの仕組みだと必ず中央集権が必要となっていたため、取引を行うのに手数料がかかったり、個人情報の流出が行われてしまう可能性があると言われていました。

しかし、ブロックチェーンを使うことによって、より安全な取引を素早く行うことができますし、取引の安定性も確立することができる仕組みになると言われています。
最初は仮想通貨として使われており、金融業界のみに利用されているものでしたが、現在はブロックチェーンを用いてさまざまなサービスが出現しており、その1つがインターネットで使われているWEB3.0となっています。

 

 

ブロックチェーンを用いたWEB3.0の特徴

WEB3.0は、WEB2.0とは違う特性が多数あります。

 

WEB3.0の特徴
・多方向性の取引が可能
・非中央集権型になることでサービスの形が変わる
・WEB2.0の問題を解決できる

 

ではここからは、ブロックチェーンを用いて作られているWEB3.0の特徴についてご紹介していきます。

 

多方向性の取引が可能

私たちが今利用しているインターネットは、「WEB1.0」「WEB2.0」そして「WEB3.0」という流れで、少しずつ発展してきています。

1995年頃に登場したWEB1.0は、一方向性のインターネットと言われています。
一方向とは、誰かが提供した情報をユーザーが閲覧するだけしかできないということを指しています。

次に、2005年頃に登場したのが「WEB2.0」です。
WEB2.0は双方向性のインターネットと言われており、ユーザー同士がお互いに情報交換をすることが可能となりました。
そのため、SNSやYouTubeなどの情報発信方法が増えてきたと言われています。

そして、最後に登場したのが今話題となっている「WEB3.0」です。
多方向性と言われているWEB3.0は、利用者同士が管理者を介さずに直接やり取りをすることが可能となっていることを指します。

現在のWEB2.0の場合は、何かを取引する際に大手企業を仲介しなければいけません。
そのため、必ず手数料が発生しますし、時間がかかってしまうこともあります。

しかし、多方向性で取引ができるWEB3.0であれば、そのような心配がなく自由に取引を行える点がメリットといえます。

 

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非中央集権型になることでサービスの形が変わる

これまでのWEB2.0の場合は大手企業が中央集権者となり、サーバーの管理や個人情報の保管を行っていました。
しかし、WEB3.0はブロックチェーンを使っており、非中央集権型となっているため、参加者の合意によって決定が行われます。
そのため、これまでとはサービスの形が変わると言われています。

例えば、これまではGAFAが提供する管理化の元、さまざまなサービスを利用していたことから、自分の行動履歴や趣味嗜好に合わせた広告等が表示されていました。
これは、大企業が無料でサービスを提供する代わりに、ユーザーの個人情報を利用していたからです。

ただ、WEB3.0を使ったサービスでは利用者同士でなければデータの復元ができない仕様となっており、他者が勝手に情報を把握することができません。
そのため、情報が守られていますし、ユーザー同士でさまざまな取引が可能となっています。

 

 

WEB2.0の問題を解決できる

現在のWEB2.0の課題として、「セキュリティ」「個人情報の管理」の2点が問題とされています。

WEB2.0は大企業が用意したサーバーで一括管理されているため、外部からハッキングの被害にあった時には大量のデータが流出してしまう可能性があります。
また、大手企業が個人情報を管理していることも、ユーザーの不安材料となってしまいます。

このような問題は、WEB3.0を利用することによって解決することができるため、WEB3.0の登場は画期的だと言われています。

 

ユーザー自身が自分で個人情報やデータを管理できる

WEB2.0とWEB3.0の大きな違いは、ユーザーが自分で個人情報やデータを管理することができるという点です。

現在主流となっているWEB2.0では、GoogleやApple、Amazonといった巨大な企業のサービスが世界的に使われています。
このようなサービスでは、企業が提供しているサーバーを使っていることから、さまざまな個人情報を獲得できる環境となっています。

この環境により、情報が危険に晒されていると考える方もいます。
実際に、過去にはFacebookのサーバーが外部からハッキングされたことによって、5億人以上の個人情報が流出して大きな問題となりました。

しかし、WEB3.0のサービスは個人情報を入力して利用する必要もありませんし、データもブロックチェーンによってユーザー同士で管理するということになります。
中央集権型でどこかの企業が情報を管理するというわけではないので、より安心して利用できる状態になるでしょう。

 

仲介する企業がなくなるので手数料の負担が減る

現在のWEB2.0のサービスは、基本的には無料で使えるようになっています。
しかし、運営する企業側はサービスを提供するために経費がかかっているので、完全に無料で提供してしまうと破綻してしまいます。

そのため、何かしらの形で手数料を上乗せして、利益を獲得しています。
基本的にそれはユーザー側ではなく、そのプラットフォームを使ってサービスを提供する企業や個人にかかっているという状態です。

それに対して、WEB3.0は中央集権型ではなく、分散型のシステムとなっています。
そのことによって、販売者側は手数料を支払う必要がなくなるので、よりよいサービスを安価で提供することが可能となります。

販売者にとっても、購入者側にとっても、大きなメリットと言えるでしょう。

 

誰でもさまざまなコンテンツを利用することができる

世界の国の中には、政府による検閲が行われており、現在のようなWEB2.0のサービスは利用できないという方もいます。
しかし、WEB3.0のサービスになれば、誰かに承認をされることがなくても参加できるという点は大きなメリットとなっています。

たくさんの情報は、国境や思想で差別されることなく利用できるので、画期的と言えるでしょう。

 

 

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WEB3.0を使ったサービスの代表例

WEB3.0はまだこれから登場するサービスと思っている方もいると思いますが、すでにさまざまなところで利用されています。

 

WEB3.0を使ったサービスの代表例
・仮想通貨
・NFT

そこでここからは、WEB3.0を使ったサービスの代表例を見ていきましょう。

 

仮想通貨

WEB3.0のサービスの中で最も多くの人に知られているのは、仮想通貨です。

仮想通貨は、ブロックチェーンによって分散型の状態で管理することができる電子データのことを指します。
銀行などの第三者を使うことなく簡単に送金できる手段として登場しています。

現在はまだどの仮想通貨も価格が法定通貨のように安定はしていないので、投資として使われるというイメージを持っている方も多いでしょう。
ただ、今後は決済手段として利用されることを目指しており、法定通貨として採用される日がくるかもしれません。

 

NFT

NFTとは、2021年に登場したサービスです。
日本語でいうと「代替不可能なトークン」という意味になっています。

NFTが登場したのは、これまで簡単に複製されていたデジタルデータに価値をつけるためです。
複製が簡単にできる状態だといくらでも数を増やすことができるので、原作に価値を見出すことは難しいです。

しかし、ブロックチェーンによって個別に管理を行うことによって、アートや動画などのデジタルデータが改ざんできなくなり、資産として取引できるようになりました。
そのことによって、さまざまなNFTのアートやNFTトレーディングカード、NFTゲームが登場しており、すでに多くの取引が実施されています。

その他にも、遊んで仮想通貨が稼げる「Play to Earn」、歩いて稼げる「Move to Earn」なども登場してきており、現在最も注目を集めているジャンルです。
WEB3.0というとイメージしづらい方でも実際に体験して理解することができるので、何も分からないという方はNFTから取り組んでみるといいでしょう。

 

 

WEB3.0を利用した具体的なサービス

WEB3.0は2008年に登場した仮想通貨「ビットコイン」の技術であるブロックチェーンを活用して作られたインターネットです。
まだ新しいサービスではありますが、すでにブロックチェーンやWEB3.0を使ったサービスが多数生み出されています。

そこでここからは、WEB3.0を利用したサービスについてご紹介していきます。

 

検索用ブラウザ:Brave

Braveとは、Brave Softwareが新たに開発したWEBブラウザのことを指します。
これまでのブラウザと異なる点は、広告が非表示となっている点です。

現在多く使われているSafariやInternetEdgeでは、当然のように広告が表示されていました。
その理由は、GoogleやYahoo!などの検索エンジン、TwitterやInstagramなどのSNSサービスでは、ユーザーの行動履歴等の情報を管理しているため、その履歴に合わせたサービスを展開しているのです。

この仕組みにより、企業から広告掲載料を取得しているため、中央集権型でありながらも高度なサービスを無料で使うことができるようになっていたのです。

しかし、Braveはブロックチェーンを活用したWEB3.0を利用しているため、情報が抜き取られる心配がありません。
その上、広告が表示されないことから、よりスピーディーなサービスを体験することが可能となっています。

また、Braveでは広告の表示を自由に選べるようになっています。
広告表示をした場合、視聴した広告数によって仮想通貨であるBATが付与されます。
つまり、ユーザーが自分の個人情報を提供する代わりに、報酬を得ることができる仕組みとなっているのです。

 

SNS:Steemit

Steemitとは、ブロックチェーンを活用したソーシャルネットワークサービスです。
Steemitでは、誰もが自由に投稿を行うことができるという点はSNSと同じですが、そのテキストや画像はブロックチェーン上に記載される形となっています。

そして、Steemitを利用するユーザーは、投稿やコメントを行ったユーザーに対して投票をすることが可能となっています。
投票された方は、Steem Dollerといった仮想通貨を受け取ることができるため、自分の投稿によって報酬を得ることができる仕組みとなっています。

この仕組みは世界中で注目を集めており、すでに100万人の方が利用していると言われている人気のサービスとなっています。

 

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ストレージ:IPFS

IPFSとは、P2Pネットワークを使ったストレージサービスです。
現在、ストレージサービスというと、GoogledriveやDropboxがよく知られています。

自分の持っているデータを保存することができるという点はこのようなサービスと同じですが、IPFSは分散型のネットワークで管理されているため、特定のサーバーがありません。
そのため、サーバーが重たくなって動作が遅くなってしまうことはないのです。

その上、1つのサーバーがハッキングされることによって多くの情報が流出する危険性もないので、より安心してデータを預けられるストレージサービスとなっています。

 

 

ブロックチェーンゲーム;The Sandbox

The Sandboxとは、ブロックチェーンを活用したオンラインゲームです。
メタバース上に土地が用意されており、そこでゲームを創造したり建物を建てることが可能です。
また、ユーザー同士が交流することもできるという点も通常のオンラインゲームと相違ありません。

現在使われているオンラインゲームと異なるのは、ゲーム内のアイテムがNFTとなっているため、ユーザーの資産の所有者が明確になっているという点です。
アイテムや土地などすべてがNFTとなっており、SANDという仮想通貨を使えば自由に取引を行うことができます。

そのため、ゲームをしながら収益を稼ぐこともできますし、自分がほしいアイテムを購入することも可能となっているのです。

The Sandboxのようなブロックチェーンゲームは多数増えてきており、さまざまなゲームが配信されています。
ゲーム業界はブロックチェーンの登場によって一気に様変わりしてきていることから、WEB3.0の発展に伴って今後もより特徴のあるゲームが登場することが予想されています。

 

 

マーケットプレイス:OpenSea

OpenSeaとは、ブロックチェーンを用いたNFTコンテンツの販売・購入が可能となっているマーケットプレイスです。
これまでのECサイトでは、デジタルデータの所有権が分かりづらいことから、販売が難しいとされていました。

しかし、OpenSeaではブロックチェーンを使うことによってそれぞれのデータの所有権を明確にすることができるため、これまで以上にさまざまな商品を販売・購入することができるようになっています。

その上、購入した作品を再度OpenSeaで売買することも可能となっているので、誰でも収益化を目指すことができますし、元の販売者が永続的にロイヤリティを得ることができる点も魅力でしょう。

 

 

WEB3.0の今後の発展の見通し

では、WEB3.0は今後どのように発展していくのでしょうか?

 

WEB3.0の今後の発展の見通し
・WEB2.0 の問題によって注目が集まる
・著名人の投資によりWEB3.0関連銘柄が伸びる
・WEB3.0を使ったサービスが増える

 

WEB3.0の発展の見通しについて見ていきましょう。

 

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WEB2.0 の問題によって注目が集まる

WEB3.0が登場した理由の1つに、WEB2.0の問題点を解決することが挙げられます。
現在のインターネットはGAFAのような大手企業の登場によって発展してきたため、ユーザーの情報が大手企業に集まっていることに対して違和感を感じていないという方もいるでしょう。

しかし、今後はユーザーのプライバシーの問題やデータの独占化が今以上に批判されることが予想されます。
そうなった時には、現在のWEB2.0の問題点を解決した、WEB3.0に注目が集まると言われています。

 

著名人の投資によりWEB3.0関連銘柄が伸びる

近年は多くの投資家や著名人の方が、WEB3.0関連の仮想通貨銘柄に投資を行っています。
一気に大きな額の投資が行われると、価格が大幅に伸びることが予想されます。

WEB3.0への投資が増え、関連銘柄が伸びることによって、WEB3.0への注目が集まると考えることができます。
最近は著名人が投資する銘柄についてSNS等で発信することも多くなっているので、そのような出来事でも人気が高まる可能性は高いでしょう。

 

 

WEB3.0を使ったサービスが増える

WEB3.0は新たなインターネットと言われています。
よりWEB3.0が利用されるためには、今のサービスにとって代わるサービスが登場してくる必要があるでしょう。

そのため、今後より便利なサービスが増えてくれば、WEB3.0が当たり前に使われる時代がくることが予想されます。

 

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まとめ

いかがでしたか?WEB3.0は今のインターネットの常識を大きく変えることができるサービスです。
ブロックチェーンを使っていることにより、今以上に便利に使うことができますし、個人情報を守りながら利用することが可能となっています。

今後、WEB3.0への注目が集まることが予想されるため、気になるサービスがあれば利用してみることをおすすめします。

 

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著者プロフィール

NEXT FINANCIAL INNOVATION株式会社 代表取締役 菊山 敬太郎
大学在学中にカナダに海外留学を経て、その後税理士法人で勤務しながら大学院で法学研究科を卒業後、経済情報研究科にも進学し経済を学ぶ。
税理士事務所で勤務と同時に2020年6月にメディア運営の法人会社を設立する。

仮想通貨歴
2017年に仮想通貨の投資に参加。
仮想通貨の売買するだけではなくブロックチェーンの素晴らしさを広めたくなり2021年9月にブログを開設しました。
仮想通貨について15以上取引所を開設し、100種類以上の通貨を売買を継続中。仮想通貨、NFT、DeFi、DAO、GameFi、web3.0などブロックチェーンに関わる分野を色々調べて仮想通貨ブログを運営しています
2024年1月に向けてSNS、WEB3.0、メタバース、NFT、データ解析の仕事ができる企業及び個人と依頼したい企業及び個人の懸け橋となるサイト
【TARIRU】を現在制作中。