2022.02.23WEB3.0

web3.0銘柄 BitTorrent(ビットトレント)の将来性

まずweb3.0についてご紹介する前にweb1.0、web2.0についてわからない方もいると思いますのでまずそちらをご紹介したのちweb3.0についてとweb3.0銘柄Bittorrent(BTT)についてご紹介します。

 

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Web1.0世代とは

WWW(ワールドワイドウェブ)が発明されて以降の1989年から2000年代初頭の期間のWebの黎明期を指し、シンプルな文字ベースとなっています。

代表的なのがYahoo!やGoogleです。

文字ベースでありながらwebサイトなど一方的な情報発疹や受信しかできず、電話回線を利用しているため遥かに低速で通信料金が高く、インターネットに繋ぐ際に電話が繋がらないということもありました。

もちろん、黎明期なため画像や動画コンテンツがないhtmlを利用したテキストサイトがメインで利用者も少なく不便でした。

 

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Web2.0世代とは

GAFAMの時代とされる2000年だい中盤から現在にかけてのwebのことで、通信状態や回線速度が大きく改良されました。

また、高速通信回線も低価格で利用でき、SNSやクラウドサービスが発展し、それに伴いプライバシーや言論の自由において問題が起こりやすくなりました。

 

気軽にネットでやり取りができ、自由にユーザーが利用できます。

SNSではフェイスブック、インスタグラム、ツイッターなどがあります。

 

便利だったわけですが、GAFAMの中では個人情報が流出してしまうこともあり社会問題へと発展しました。

 

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Web3.0とは

web1.0、2.0を踏まえ、ブロックチェーンなど分散型サービスが登場し、中央集権化から非中央集権化へと移行しました。

これまでは誰かかデータやサイトなどを管理しなければいけない中央集権化が一般的でした。

しかし、暗号資産の到来に基づきブロックチェーン技術により、管理者がいなくてもサービスなどを提供できる非中央集権化に移行してきているのです。

 

個人情報を自分で管理できたり、プライバシーや言論の自由が保護されやすくなる、ブロックチェーン技術によりセキュリティ向上が可能となっています。

また、非中央集権化のため管理者がいないことで国境や人種の制限なく、アンドロイドでもiOSでも端末にも関わらずサービスを利用できます。

例えば、中国ではGoogleやFacebookを利用することができず他のアプリを使っています。

 

個人情報を自己管理することにより自分に合った広告を提示されるということもなく、個人情報を提供しなくてもサービスを利用できます。

 

さらに、企業と直接取引することにより仲介組織を必要とせず手数料がなくなります。

そのため、もはや銀行が必要ないとも言われており、DeFiというブロックチェーン技術を活用した金融仲介アプリケーションも出てきています。

 

そしてブロックチェーンによる分散型ネットワークは複数のユーザーの承認を得ないと取引履歴の情報が成り立たないため、ハッキングが難しくなります。

 

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BitTorrent(BTT)とは?

BitTorrent(BTT)はTRON Foundationが保有するブロックチェーン上でファイルを共有・ダウンロードすることが可能なプラットフォームを提供しています。

ユーザーはファイルをネットワーク上にアップロードをすることで、トークンを受け取ることができます。

 

以下詳細な情報になります。

最大発行数:990,000,000,000BTT

2022年1月時点の単価:約0.24円

2022年1月時点の時価総額:約240,934,940,000円

2022年1月時点での希薄後時価総額:約238,122,106,000円

公式サイト:https://www.bittorrent.com/token/btt/

購入できる取引所:MEXC、Gate.io、KuCoin

 

Bit Torrentは元々、仮想通貨業界ではなくP2Pの通信プロトコルを管理する企業でしたが、世界最大のファイル、ソフトウェアダウンロードプラットフォームです。

 

P2P(peer to peer)は、サーバーなどを経由せずに直接ユーザー同士がファイルをやりとりできるシステムのことで、いわゆるファイル共有ソフトとなります。
日本ではP2Pはウイルスにかかったりして情報が盗まれたりなどあまり良いイメージではないでしょうが、ブロックチェーンの技術を取り入れることで利便性とセキュリティが増しました。
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BitTorrent(BTT)の特徴

TRON Foundationが買収している

BitTorrent(BTT)はファイルを単一のサーバーにダウンロードやアップロードを行う代わりにファイルとデータを相互に交換できるようにしたため、多くの音楽や映画ファンからの人気があったものの収益化に問題が生じました。

 

そこでTRON Foundationの創業者ジャスティン・サン氏が、P2Pとブロックチェーンの親和性に目をつけたことにより2018年7月にBitTorrent(BTT)を買収しました。

そして、ブロックチェーンを活用してより早く、容量が大きいサービスの提供を目指しています。

 

Bit Torrent(BTT)とTRONの融合

先ほども出てきた話を具体的に話すと、BitTorrent(BTT)はすべてのBTTトランザクションの記録を維持することを目的としてTRONブロックチェーン上で運営し、ネットワーク上でリソースやコンテンツの交渉がされると、TRONに支払いチャネルが作成され、交渉の情報に基づいてBTTトークンを使用した決済が行われ、これらのサービスが終了するとTRONブロックチェーンに記録される仕組みです。

 

マイニングのようにダウンロードしたユーザーは仮想通貨BTTを支払うことで優先的に必要なファイルをダウンロードでき、そのファイルをアップロードしたユーザーはその仮想通貨BTTを報酬として受け取ることができ、安定して従来のP2Pよりもさらに利便性が向上しました。

 

エアドロップされる

2019年11月からはBitTorrent(BTT)をTRX保有者にエアドロップしています。

第1回目は108億9,000万BTTがエアドロップされ、以降も2025年までに、総発行量(9,900億BTT)の10%に相当する約990億BTTが順次エアドロップされる予定で、イベントでもBitTorrent(BTT)は配布されており、合計で総発行量の約20%が無料で配布される計算になります。

 

エアドロップの配布比率は、保有している1TRXに対して0.11BTTとなります。

これは今までにない出来事で今後も期待が寄せられます。

 

ブロックチェーン技術「TRC10」がすごい

Bit Torrent(BTT)のオリジナルトークンである仮想通貨BTTは、TRXのブロックチェーン規格である「TRC10」規格を採用しています。

そのため、個人独自のトークンの発行が可能で、そのトークンでICOを行うことができます。

また、ビットコインやイーサリアムなどの他のブロックチェーンの処理速度より、100倍以上も差があります

BTTトークンに幅広い用途

利用者は、音楽や映像などのコンテンツを受信するための帯域幅やリモートバックアップ用のストレージなどを引き換えに、コンテンツ提供者であるプロバイダーにBTTトークンを提供することができます。

また、BTTトークンは他にもコンテンツの報酬や投げ銭としても活用できます。

 

BitTorrent Speedを提供

BitTorrent Speedではファイルなどのダウンロードの速度を上げるためにBTTトークンを使用して帯域幅やストレージを購入する機能で、より利便性を上げることができます。

 

BitTorrentファイルシステムを提供

BitTorrent File System(BTFS)は分散型のファイルストレージシステムで、一方的な制限や高コストを解消し、BTFS GatewayというGoogleChromeから目的のファイルを取り出すことが可能なファイル管理ツールを導入するなど今後も利用者にメリットがあるような活動をしています。

 

DLiveを提供

メディアコンテンツの作成者と視聴者に公平に報酬が提供されるようにブロックチェーン上に構築されたライブストリーミングコミュニティです。

プラットフォームを通さずに収益を得ることができ、エコシステムを投入してギフトやサブスクリプション、視聴者の報酬システムの強化などを行う予定です。

 

 

BTT(Bit torrent)のメリット

買収されたTRONの創業者ジャスティン・サンは業界でも非常に敏腕として知られ、その証としてもTwitterのフォロワーは2022年1月時点で300万人を超えています。

また、仮想通貨BTTは一度バーンされますが、流通量が減ることで価格が上がるため、仮想通貨BTTを保有している人にはメリットがあります。

 

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BTTの価格が高騰すると考えられる理由

Bit torrentは今後、今以上に注目が集まってBTTの価格が高まるのではないかと考えられています。
では、どのような点がそのような予想につながっているのでしょうか?

ここからは、Bit torrentのネットワークトークンであるBTTの価格が伸びる理由について詳しく見ていきましょう。

 

1億人以上のアクティブユーザーがいる

Bit torrentがサービスを開始したのは2001年です。
そこから多くのユーザーを獲得しており、現在は世界138カ国で1億人のアクティブユーザーを獲得しています。

その上、世界中で送信されているデータの22%がBit torrentを用いて利用されていると考えています。
現在、かなり注目が集まっていることから、今後はより多くのユーザーを獲得できる可能性が高いと言えます。

そうすれば、BTTの需要も高まるので、価格が高まることが予想されます。
今後、Bit torrentが世界最大の分散型アプリケーションとなることもありえるでしょう。

 

BTTを上場している取引所が多い

すでにBit torrentのネットワークトークンであるBTTは、多くの仮想通貨取引所に上場しています。
その上、BinanceやDigiFinexなどの人気の高い仮想通貨取引所で扱われているので、多くの方が気軽に取引しやすい環境になっています。

残念ながら、現時点では国内の仮想通貨取引所での取り扱いはありません。
しかし、バイナンスで行われているIEOを利用して取引を行うことができます。

今後は日本の取引所に上場する可能性もあるので、そうなれば今以上に多くのユーザーを獲得することができると考えられます。

より便利なインターネット環境が提供される

Bit torrentは、よりよいインターネットを構築することをミッションとしてスタートしたプロジェクトです。
ただ新しい商品を作るだけではなく、その仕組み自体を改変していくことに取り組んでいるため、今までとは全く異なる使用感を体感することができると考えられています。

特に注目が集まっているのは、ダウンロードの速度です。
現在私たちが使っているインターネットの場合、データを保有しているサーバーからダウンロードを行っています。

しかし、Bit torrentの場合はたくさんのデータのダウンロードとアップロードを同じタイミングで行うことができるため、これまでの方法よりも圧倒的なスピードで実行できると考えられています。
そのことにより、これまでとは格段に異なるインターネットを体験することができるでしょう。

 

TRONの買収の注目が高まっている

先ほども解説したように、Bit torrentは2018年に「Tron Foundation」に買収されています。
買収が合意した理由としては、Bit torrentが思うように収益を出すことができなかったという点が挙げられます。

それまでのBit torrentでは、利用する際に料金が発生しない仕組みになっていた上に、他のプロジェクトも開発中断になっていたことから、資金繰りがうまく行かずに経営が難しい状態になっていました。
そのため、合併によって資金調達をはかったのだと考えられています。

買収したTron Foundationはブロックチェーンを利用した世界最大級のOSを実現していることから、これまでのBit torrentの仕組みに対してTronの技術が追加されることによって、より魅力的なサービスへと発展することが期待されています。
期待値から、Bit torrentへの注目が今以上に集まる可能性も高いと言えるでしょう。

 

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BTTの価格の推移

Bit torrentのネットワークトークンであるBTTは、定期的に価格を大きくのばしています。
では、どうしてそのような高騰が見られたのでしょうか?

 

リリース後に大きな価格高騰

Bit torrentのリリースが行われたのが、2019年1月です。
この時には、Tronとのコラボにも注目が集まっていましたし、そのサービスの有用性からその使用への期待が高まっていました。
そのため、翌月の2019年2月には600倍もの価格高騰を記録しています。

その後、2019年5月にはBTTとBTTWalletのテストを行っており、6月中には機能させるという旨をBit torrentのCEOが発表しています。
そのことから、より一層BTTが普及されることに期待が高まり、BTTの価格は190%ほど伸びています。

 

2021年4月に最高値を更新

2021年4月には、1か月で900%ほど価格が高騰し、最高値を更新しました。
この要因は、PoloninexがBTTをステーキング対象の仮想通貨にしたことが挙げられます。

仮想通貨を長期間保有することを考えている方の場合、ステーキングができる方が魅力的なので、一気に人気が高まって価格が急上昇したのだと予想されます。

まとめ

いかがでしたか?Bit torrentは今後のインターネット環境を大きく変える可能性のあるプロジェクトです。
今後、今以上に注目が集まると予想されているため、ぜひ今のうちにネットワークトークンであるBTTを保有しておいた方がよいでしょう。

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著者プロフィール

NEXT FINANCIAL INNOVATION株式会社 代表取締役 菊山 敬太郎
大学在学中にカナダに海外留学を経て、その後税理士法人で勤務しながら大学院で法学研究科を卒業後、経済情報研究科にも進学し経済を学ぶ。
税理士事務所で勤務と同時に2020年6月に資金調達及びメディア運営の法人会社を設立する。

仮想通貨歴
2017年に仮想通貨の投資に参加。
仮想通貨の売買するだけではなくブロックチェーンの素晴らしさを広めたくなり2021年9月にブログを開設しました。
仮想通貨について15以上取引所を開設し、100種類以上の通貨を売買を継続中。仮想通貨、NFT、DeFi、DAO、GameFi、web3.0などブロックチェーンに関わる分野を色々調べて仮想通貨ブログを運営しています