2022.05.30通貨名

【仮想通貨】Livepeer(LPT)とは? 特徴・将来性について

Livepeer(LPT)とは

仮想通貨名:Livepeer

ティッカーシンボル:LPT

公開年:2017年

発行上限:22,906,951枚

発行枚数:21,164,655枚

現在の価格(2022年5月30日時点):¥1,661

時価総額(2022年5月30日時点):¥42,392,957,049

時価総額ランキング(2022年5月30日時点): 134位

公式ホームページhttps://livepeer.org/

Twitter:https://twitter.com/LivepeerOrg

 

Livepeer(LPT)は、イーサリアムブロックチェーン上に構築された初の分散型生配信ビデオストリーミングネットワークプロトコルです。

ペンシルベニア大学でコンピューターサイエンスの学位を取得したDoug Petanics氏と、カーネギーメロン大学で電気工学とコンピューター工学の学位を取得したEric Tang氏らによって開発され、特にDoug Petkanics氏は現在もLivepeerの開発の中心にいて、Groupon、Wildcardの設立者でもあります。

また、「世界のオープンなビデオインフラを構築する」ことを実現したいと考えています。

従来はデータ容量が大きくなるため映像をデジタル化する作業のコストが高くなり、ユーザーが多くないと成り立たない状況です。

そこで、放送ソリューションに変わるブロックチェーンベースのソリューションですが、従来のyoutubeなどのストリーミングサービスとは違い、消費者に向けた動画コンテンツをより効率的に共有するテクノロジーを構築しています。

そのため、従来のビデオストリーミングが抱える高コストの問題の解決を目指しており、低コストな動画配信インフラであるP2Pインフラストラクチャーを構築しています。

 

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Livepeer(LPT)の特徴

GPU Cryptocurrency Miners

GPUマイナーを用いてマイニング収入だけでなく、Livepeerでビデオをトランスコードすることでも収益を得ることができます。


速く、コストが低い

P2Pインフラストラクチャーを導入することで、本来莫大なコストがかかっていた動画配信の作業工程のトランスコーディングを改善しました。

 

p2pは「Peer-to-Peer」の略称です。

間に端末などを介さず、端末同士で直接データファイルを共有することができる通信技術のことです。

また、この端末をノードと言い、ノードが多く集まりネットワーク掲載することをP2Pネットワークと言います。

既存の放送事業者のための集中型放送ソリューションの代わりに、トランスコーディングのコストを1時間あたり3ドルのオープンなLivepeerネットワークで10〜100倍安くします。

また、コストだけでなく、ブロックチェーン技術を使うことでこれまで使われていなかったストレージ、帯域幅などのリソースが活用され、作業の分散化により高速なビデオストリーミングを実現しました。

 

ステーキングで稼げる

トレードをせずともネットワークにセキュリティとQAを提供し、提供された作業に応じて、ライブピアトークンの一部を報酬として受け取るという流れで、LPTトークンを預けるだけで報酬を得ることができ、初心者にも難しくない稼ぎ方です。

 

自由に配信ができる

管理者がいないため、制約がありません。

そのためYouTubeのように制限されるコンテンツでも、ライブピアであれば配信が可能で、勝手に配信が止められたり、動画が削除されることがありません。

 

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Livepeer(LPT)の価格推移

YouTubeとの違いによりユーザー数が増えていることで上昇傾向になりました。

2021年の5月からGrayscaleによるLivepeer投信の立ち上げとBinanceへ上場が引き金になり注目を集め出しました。

 

2021年3月、世界有数のブロックチェーン投資機関GrayscaleによりLivepeer投信信託を作りました。

Grayscaleは有名な仮想通貨投資信託企業で、ビットコインを約58BTC以上保有し、仮想通貨市場に大きな影響力をもたらす存在です。

そのことを同月17日GrayscaleのCEO Michael Sonnenshein氏がツイッターで報告したことで一気に価格が約7ドルから約34ドルと5倍になりました。

 

また、5月28日に世界最大の仮想通貨取引所Binanceに上場することで出来高が急増しました。

 

さらに、ビットコインの価格に影響するためビットコインが上昇傾向になると価格の後押しになる可能性もあります。

そして、今後の5Gの浸透によりコンテンツの閲覧が容易となり、Livepeer(LPT)の利用者が増える可能性が高いです。
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Livepeer(LPT)の将来性

2022年に入ってシリーズBラウンドで23億円を調達したことがわかっています。

 

大手仮想通貨投資企業Digital Currency Groupだけでなく、英億万長者投資家のAlan Howard氏と大手VCのTiger Globalが新規投資家として出資しています。

この調達した資金で顧客基盤を拡大させ、「Confluence」という大型スケーリングアップデートを実施し、イーサリアムL2ネットワーク「Arbitrum」に移行する予定です。

 

大幅な低コストを実現

動画配信をする際に莫大なコストがかかっていましたが、P2Pを構築し50分の1と大幅なコスト削減を行うことで、これまでネックだった部分がなくなるためさらに、この業界が成長できます。

コストが減っただけではなく、作業量も減ったため速度が速くなりました。

また、元々動画配信の需要は高いことも追い風になります。

 

自由な配信が可能

元々、人気なYouTubeやtiktockなどはコンテンツに対する制限があります。

そのために収益化できない部分もありそこがネックでもありました。

しかし、それらの制限がなく、自由にコンテンツを投稿することができ、今までできなかった収益化が可能となります。

 

ただ、管理者がいないことでトラブルになったり犯罪の温床になる可能性もあり、個人への責任の重さが懸念材料にもなります。

 

また、管理者がいないため収益も多く得ることができ、この点でもyoutubeなどのコンテンツよりも人気が出そうです。

 

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Livepeer(LPT)の購入方法

国内の仮想通貨取引所で購入できません。

以下の海外の仮想通貨取引所で購入できます。

  • Binance
  • Coinbase
  • Kucoin
  • OKEx
  • Gate.io
  • MEXC

海外取引所で購入する場合は日本円で購入できないため、一旦日本の取引所にてLivepeer(LPT)が購入できる仮想通貨に変えてからの購入となります。

Coinbaseについてナスダック市場に上場しており、セキュリティが高いことでも知られています。

Gate.ioについて900種類以上の仮想通貨を取引することができ、Kucoinについてはアルトコインの上場がどこよりも早いことが多く500種類以上の仮想通貨を取り扱っています。

また、現物だけでなく先物、トレーディングボットも利用できます。

OKExは、最大レバレッジ100倍、先物取引、パーペチュアルスワップ、オプション取引が可能です。

MEXCは700種類以上の仮想通貨の取り扱いがあり、現物だけでなくローンチプール、ステーキング、デリバティブ、レバレッジ取引が可能、最大レバレッジは125倍となっています。

 

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著者プロフィール

NEXT FINANCIAL INNOVATION株式会社 代表取締役 菊山 敬太郎
大学在学中にカナダに海外留学を経て、その後税理士法人で勤務しながら大学院で法学研究科を卒業後、経済情報研究科にも進学し経済を学ぶ。
税理士事務所で勤務と同時に2020年6月に資金調達及びメディア運営の法人会社を設立する。

仮想通貨歴
2017年に仮想通貨の投資に参加。
仮想通貨の売買するだけではなくブロックチェーンの素晴らしさを広めたくなり2021年9月にブログを開設しました。
仮想通貨について15以上取引所を開設し、100種類以上の通貨を売買を継続中。仮想通貨、NFT、DeFi、DAO、GameFi、web3.0などブロックチェーンに関わる分野を色々調べて仮想通貨ブログを運営しています