【仮想通貨】トロン（TRX） 特徴・今後の将来性を解説
目次
TRONとは
通貨名：トロン
シンボル：TRX
発行上限：10億枚
価格（2021年10月現在）0.093ドル
時価総額：744,009,722,541円
時価総額ランキング：28位
公式サイト：TRON公式サイト
トロンは、ジャスティン・サン氏を中心とした中国のチームが開発するプラットフォームで、 2017年8月23日に取引を開始しました。
プラットフォーム上の基軸通貨であるトロン、はブロックチェーン技術を利用し、ユーザーが自由にゲームや動画、音楽などのデジタルコンテンツを配信、保存、所有ができる場を提供することを目的としたブロックチェーンプラットフォームです。
非中央集権型であり、人気のある銘柄です。
特徴
非中央集権型（分散型）のプラットフォームである
トロンは非中央集権型（分散型）のゲーム・動画・音楽などのデジタルコンテンツに焦点を合わせたプラットフォームであり、運営者がいません。
YouTubeのようなプラットフォームですが、中央集権型なのでその点では形式が違います。
そのため、クリエイターに利用料や手数料を支払う必要がなく、クリエイターは直接ユーザーから報酬を受け取るためプラットフォームからの広告収入を得るわけではないためコンテンツの悪影響が軽減されます。
もちろん、コンテンツの純粋なクオリティの高さが魅力となり、配信者が独自に報酬を設定し、ユーザーは直接配信者を支援できます。
また、広告がユーザーの邪魔になりません。
そして、ブロックチェーン上で分散管理されているため、改ざんが不可能でサーバーダウンなどが起こっても、機能し続け全体的に悪影響を及ぼすようなユーザーがプラットフォームを利用できなくなるということが発生しずらくなります。
個人でICOができる
トロンをベースにして独自でトークンを作ることができます。
また、そのトークンでICOを行い、コンテンツを作成するための資金を集めることができ、クリエイターの間で注目されて人気になればトークンの価値が上がり、大きな利益を生み出すことができます。
そのトークンはトロンとも交換することができます。
DAppsを開発・利用することができる
ブロックチェーン上でDAppsを開発・利用することができ、トロンのアプリストア「DApp Store」ではDappsがゲームアプリなど300種類以上配信されています。
処理速度が速い
トロンは、暗号資産でも処理速度がトップレベルと言われるリップルに比べ、毎秒の処理可能取引件数が2,000件と500件以上も上回っており、実用性があり、電力消費やコスト削減もされます。
もちろん、ビットコインと比べても天地の差です。
今後の将来性
トロンの価格推移
2017年8月：トロンが新規公開される
2017年12月～：仮想通貨バブルで急騰（約0.23ドル）
2018年〜：バブル崩壊で急落
2018年1月：ジャスティンサン氏のBAOFengとの提携をTwitterでほのめかしたことで高騰（たった5ヶ月で125倍になり最高24円）→悪意あるハッキングによりネムが大量流出したこともあり、その後価格が少しずつ下がる
2018年4月：Bithumbという韓国の大手取引所に上場し急騰（約3円→最高値約9円の3倍に）、その後なだらかに価格が下がり1~2円を推移
2020年：特に変わらず
2021年3月〜：3月下旬に国内取引所ビットポイントで取扱を開始したことで一時近く急騰するも15円まで急落、4月には19円まで上昇し9月14日には国内取引所フォビでの取扱もあり
2021年5月：テスラ社CEOイーロン・マスク氏のビットコインが大量のエネルギーを使うツイートの影響で価格が下落
2021年：10円程度で上昇傾向です。
計画から見る将来性
トロンは6つの段階でのロードマップが設定されており、2017年〜2027年の10年計画となっています。
今は6段階あるうちExodus、Odysseyまで完了し、3段回目を実行中、2025年には完全に開発が完了し稼働するものだと言われていますが少し計画より遅れています。
3段階目ではトロンのシステム管理で起こりうる問題を解決するための開発となっており、これが終われば4段階目にはクリエイターが独自で作れるトークンの開発・構築となっており、そのほか非中央集権型プラットフォームとして4段階目以降開発などが進むことで価格が上昇する可能性があるでしょう。
下記が今後の計画になりますが、多少なりとも計画から遅れてもしっかりとプロジェクトを進行し実現できれば人気が出て価格上昇の可能性も高くなります。
2020年7月〜2021年7月：Great Voyage（大航海）トロンのシステム管理に関する問題を解決、システム管理機能を実装する
2021年8月〜2023年3月：Apollo（アポロ）トロンを利用するクリエイターによる独自トークンを発行できる仕組みの構築、またその実用化のための問題解決を図り、独自トークンの発行と実用化のための開発
2023年4月〜2025年9月：Star Trek（スタートレック）分散型システムによる、オンラインゲームのプラットフォームの実用化かつ分散型システムのオンラインゲーム開発のためのプラットフォームの実用化とトロンでの資金調達の実現
2025年4月～2027年9月：Eternity（永遠）ゲーム開発のためのクラウドファンディングを設けるなど、オンラインゲームのプラットフォームをさらに発展させ、クラウドファンディングの実現とプラットフォームのアップデート
すでに多くの企業と提携、実績もある
トロンはコンテンツ配信のためのプラットフォームの存在だけでなく、トロンのブロックチェーンを活用したサービスを大手企業と業務提携して提供しています。
- Opera：中国の奇虎360傘下であるノルウェーのソフトウェア開発企業
- Samsung：韓国の総合家電・電子部品・電子製品メーカー
- BitTorrent：アメリカサンフランシスコに本拠地を置くソフトウェア開発企業
- Swisscom：スイス・イッティンゲンに本拠地を置く、スイス最大の電気通信事業者
- Obike：シンガポールにあるシェアサイクル事業を手掛ける国際企業
例えばObikeは、世界20か国以上で事業展開をおこなっており、Ocoinと言うトークンによりシェアサイクルの支払いだけでなくトロントの相互交換が可能です。
提携先では世界的な企業ばかりで世界各国で身近に使われていくことでより人気が出て、サービスの利便性が高まり価格上昇にもつながるでしょう。
ザ・分散型プラットフォームになるかも
分散型ブラットフォームで有名なのが、時価総額2位のイーサリアムで、スマートコントラクトなど技術が高いです。
もちろん、トロンも同じ分散型プラットフォームとしてサムスンなどの大手企業と業務提携をしており、イーサリアムのようになるか、もしくはそれ以上になれるかもしれません。
YouTubeが動画コンテンツとして普及しているものの、中央集権型であり、非中央集権型のトロンがプラットフォームとしてyoutubeのようになれば人気も高まります。
国内取引所への上場も影響？
海外では上場をしているトロンですが、国内ではビットポイントのみとなっています。
あくまでも国内のみの話ですが、国内で新たに上場する取引所があれば価格が上がる可能性があります。
ゲーム分野で加熱している日本において、トロンが国内の取引所へ上場が決まればその人気度が高くなる可能性があります。
ライバルとの競争
イーサリアムキラーと呼ばれていますが、DeFiであったり、新たな技術の開発のほか、ポルカドットやコスコスなどのプラットフォームも開発され、そちらの人気と評価が移っている感じがします。
数多くの新たなライバルとの競争に勝ち抜くことができるのかが今後の将来を左右します。
創業者のジャスティン・サン氏の悪い噂？
2019年に創業者のジャスティン・サン氏がトロンを通じた違法な資金調達の疑いにより、正式ではないものの中国政府の管理下に置かれていると報じられました。
また、そのほかに手がける音声配信サービスPeiwoが違法ポルノビジネスに関与している疑い、企業買収したビットトレントの元従業員から差別的ハラスメントでの提訴など悪い噂などが後を立ちません。
もちろん、本人は否定しています。
トロンの創業者についての話なのでトロンの価格や信頼性に欠けてしまいます。
まとめ
ジャスティン・サンはTwitterで、トロンが4億9,000万ドル(約500億円)にまで上がると予想しており、アメリカのニューヨークにあるウォール街のプロのトレーダーも900円くらいまで価格が上がると予想しています。
過去には数ヶ月で125倍にもなった仮想通貨でもあり、今後プラットフォームとして、技術として普及していけば大幅な価格情報も不可能ではないと考えられます。
