2021.11.16通貨名

仮想通貨イオス(EOS)とは?特徴・将来性を考察

EOSとは

通貨名:イオス

シンボル:EOS

発行上限:10億EOS

現在の価格(2021年11月15日時点):約568円

時価総額(2021年9月時点): 約5,479億円

時価総額ランキング(2021年11月15日時点):45位

公式サイト:EOSの公式サイト

イオスは2017年にインターネット業界の連続起業家、投資家でありBlock.one社のブレンダン・ブルメルと仮想通貨、ブロックチェーンなどのプログラマーで連続起業家ダニエル・ラリマーにより「EOSプロジェクト」を遂行するための資金調達に用いるため公開しました。

 

また、将来的には企業の業務サポートツールとしての役割を担うことが期待されているスマートコントラクトを利用した「EOS」の構築を目指し、Dapps開発のインフラにもなっています。

ちなみに、過去には時価総額5位にも輝き、イーサリアムと近い性能を持っており、イーサリアムよりも優れているため「イーサリアムキラー」とも呼ばれています。

 

さらに、イオスは2021年11月現在国内の仮想通貨取引所で取扱がありません。
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特徴

EOSの技術

イーサリアムをベースとして、DAppsを採用しています。

リスクでも採用されているDApps(分散型アプリケーション)は中央管理職がいないブロックチェーンにおいて、取引する人などが保有量に応じて投票権が与えられ承認者となり管理するシステムです。
ただ、通常は多くの通貨を保有していれば得する仕組みとも言え貧富の格差によるデメリットがありますが、イオスは投票により承認者を選出するため作業量や通貨の保有量に左右されないマイニング方法と言われております。
そのため、公開当初は「ブロックチェーン開発の王様」と呼ばれたまでです。

また、機能的なアプリを素早く構築したい開発者を支援するためのツールや、さまざまな教育リソースなども提供されています。

 

 

トランザクション処理が速い

ビットコインのトランザクション処理速度は6件/秒、イーサリアムは15件/秒ですが、イオスの場合は、1,000,000件以上/秒と圧倒的な速さです。

その中でも投票を行うことにより多くのユーザーが関与できるため高速なトランザクション処理を実現しています。

この圧倒的な速さはスケーラビリティ問題を解決していると言えます。

 

 

取引手数料が無料

Dposを採用することで、ビットコインなど多くの仮想通貨ではブロックチェーンでの取引に手数料がかかりますが、イオスではかかりません。

手数料がかからないことでプラットフォームとしても最適で、ユーザーへの負担がありません。

 

 

イオストークンは資金手段だけで本当は無価値

イオストークンは資金調達手段として発行され、その他には価値がありません。

発行上限10億EOSもそろそろ到達しますし、そもそも配布終了後48時間で凍結され移動・取引ができなくなります。

もちろん、このことはイオスの公式ホワイトペーパーにも記載されています。
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今後の将来性

価格推移から見る将来性

下記は2017年7月から2021年3月までの価格推移になります。

 

2017年後半からの仮想通貨価格の影響

2017年後半から仮想通貨バブルにより高騰、バブル崩壊で急落するも他の通貨よりそこまで下がっていません。

 

ICOの実施、独自プラットフォームへの移行

2017年6月から2018年6月に渡りICOの実施し調達した資金ICO史上最大の約40億ドル(大々的に宣伝)になりました。

そのため、一時的に時価総額ランキングトップ5位以内に、独自のプラットフォームへの移行により期待され高騰しました。

 

ICOで集めた資金の使い道に対する悪い噂により急落

高騰が続いたのですが、ICOで集めた資金をイオスの開発以外に使った疑惑、不正ICOが発覚が急落の原因になっています。

その発端となったのが資金調達の40億ドルのお金ですが、そこまで必要なのかと言う疑問です。

ICOで得た資金をイオスとUSDTは創業者が同じであり、テザー社はEOSのICOが完了したのと同じタイミングで米法律事務所による監査レポートを発表し、2018年6月1日時点でテザー社の銀行口座に約2900億円分の米ドルが預金されていることが発覚し、別の通貨USDTの米ドル準備金残高に流用したのではないかと言った噂が流れました。

 

再び仮想通貨バブルにより高騰、バブル崩壊で急落

2019年イオスはICOを実施する際、米国証券法に基づく登録を行わずに不正にICOを行っていたことが発覚し、米国証券取引委員会がイオスの開発元であるBlock.one社に2400万ドルの罰金を課して和解しました。

もちろん、不正なので投資家としては裏切り行為に近く信頼性がかなり下がったはずです。

 

 

トランザクションの速さが売り

前述しているとおりトランザクションの速さは仮想通貨の中でも群を抜いており、この特徴は今後も将来性があると言えます。

 

 

取引手数料がかからない

こちらも前述しましたが、ユーザーに対して取引手数料がかからないのは嬉しいことです。

今後も取引手数料がかからなければ誰でもいつでも気軽に取引ができるため、将来的にも有効でしょう。

日本の取引所への上場

イオスはまだ国内の仮想通貨取引所に上場していないため、今後上場すれば価格が高騰する可能性があります。

また、複数の取引所に上場することで取引量が増えてさらに今後プラットフォームの利用など促進される可能性があります。

さらに、不正があったとするもののICOの資金調達額は群を抜いており、注目度が高まったに違いないため今後も期待できます。

本格的な実用化

分散型アプリケーションに特化しDAppsの開発や処理速度が早いこと、企業の間で広く利用されることを想定されていること一時時価総額がトップ10に入っていること、アメリカの格つけ機関​​Weiss Rating社が74対象の通貨のうちイーサリアムと同じ最高の「B」評価を得ていることなど本格的な実用化に向けポジティブな要素があります。

また、中国政府機関傘下のCCIDが発表した国際パブリックブロックチェーン評価ランキングではイーサリアムを抑えて1位を獲得しています。

 

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まとめ

イオスが仮想通貨としてすごい部分がわかったと思いますが、実際のところ悪い噂や価値がないと言ったことで微妙に思うところもあると思います。

今後の動向を見て投資したり、活用したりすることが重要になります。

ただ、不安要素がネット上では出回っているため見過ごすわけにもいきません。

そのため少し、不安要素を記述しておきます。

 

イオスの不安要素

詐欺

中国のポンジスキーム「PlusToken」が実際には資産運用の実態がないにもかかわらず出資者から集めたお金を騙し取ったとして、運営社が逮捕されており、被害額は30億ドルと言われています。

また、2020年4月、「EOS Ecosystem」というEOS専用ウォレットの運営者が5200万ドル(約55億円)相当の資金を持ち逃げした可能性があると報じられました。

2020年9月、イオス上のDeFiプロジェクト「Emerald Mine(EMD)」において、預け入れらているユーザーの仮想通貨が未知のアカウントに被害額にして約250万ドル移動されたことが発覚しました。

その他、イオスはこれ以外にも2018年以降、EOSCUBE、EOSFIN、EOS Voteなど他の関連アプリでも詐欺行為による摘発がおこなわれています。

イオス購入者が集団でイオス開発元を訴え、創始者が退社した

前述した部分もありますが、イオスを購入した投資家がイオスの開発元Block.one社を集団で、

・米国証券法に違反した状態でICOを実施したこと

・イオスに関連した誇大広告により、投資家の誤解を招くような情報を与えたこと

について訴えました。

そのほか、このことが関連するのかイオスの創始者の1人ダニエル・ラリマー退社をし、天才エンジニアとも言われていたためイオスにとって大きな痛手とも言える出来事となりました。

イーサリアムの上をいくような仮想通貨とも期待されましたが、ポルカドットなど他の仮想通貨の存在感が出てきて、実際に時価総額を追い抜かれています。

しかし、まだ仮想通貨自体何があるかわからない世界なので常に新しい情報を収集して投資やプラットフォームを利用するというのが推奨されます。

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