【仮想通貨】オントロジー（ONT）の特徴と魅力
目次
オントロジー（ONT）とは？
通過名：Ontology
シンボル：ONT
総供給量：10億ONT
取扱取引所（日本国内で取引できる）：Huobi Japan、ディーカレット
オントロジーは、OnChain社がネットワーク上での信分散管理・保存できる環境を構築する信頼性の確保を目的とした「企業向けのパブリックブロックチェーン開発プラットフォーム」として開発しました。
また、OnChain社は、中国版イーサリアムと呼ばれるNEOを開発しており、戦略・技術面でも統合するという覚書を締結しています。
オントロジーは、各企業のニーズに合ったパブリックブロックチェーンを柔軟にカスタマイズすることができ、安全性・透明性・コストすべての面で優れた方法でデータを転送・交換できるようになります。
また、すでにドイツの大手自動車メーカーダイムラーをはじめとする様々な企業ともパートナーシップを締結しています。
さらに、デュアルコインシステムを採用しており、プライマリコインであるONTと、ガス手数料・スマートコントラクトの実行などで使用される「ONG」が発行されており、2021年7月時点では総供給量10億ONTのうちの約80％が流通しています。
ちなみに、資金調達方法の1つであるICOは行われていません。
オントロジー（ONT）の特徴
NEOとの合併
前述していますが2018年5月14日、NEOと合併することで実際にオントロジーはNEOの保有者に無料配布された仮想通貨ということもあり、今後お互いに市場価値を高めていく存在だと言えます。
優秀なパブリックブロックチェーン
パブリックブロックチェーンを各企業の要望に応じて自由にカスタマイズでき、相互の互換性に優れており企業間のコラボレーションがスムーズに行えます。
時間やコストがかかってしまうブロックチェーンの性質を克服していると言えます。
また、オントロジーの場合専門的な知識がなくても簡単に分散型サービスの開発がが可能なため自動車業界での活用もあり、医療などのさまざまな業種でも活用されています。
スマートコントラクトを導入
オントロジーは、自動で契約を完了してくれる便利なスマートコントラクトシステムを導入しています。
そのため、コストや時間を省いています。
速いトランザクション処理
オントロジーは、独自の承認アルゴリズム「Verifiable-random-function Byzantine Fault Tolerance（VBFT）」を採用し、約1秒という非常に高速な送金を実現しています。
もちろん、防御性としてもビザンチン将軍問題が発生した場合、しっかり対応できます。
そのため、処理スピードはビットコインの送金速度の600分の1速く、リップルに匹敵するほどと言われています。
ちなみに、過去には1秒間に5,341件のトランザクション処理をしたと報告されています。
デュアルコインシステムによるガス代など取引手数料の無効化
オントロジーはデュアルコインシステムを採用しております。
そのため、ONT保有量に基づく無償の「ONG」を生成することによって、通常ネットワークが混雑した場合に取引手数料が高騰し、500~5,000円の手数料がかかってしまう場合がありますが、取引ネットワーク手数料の無効化がされます。
データ管理・取引のための様々なソリューション
オントロジーは
・ユーザーが自分自身で自分の個人情報を管理できる「ONT ID」
・分散型データ交換・コラボレーションフレームワークである「DDXF」
・デジタルID・データ・資産を一括管理できるモバイルアプリ「ONTO」
・分散型データマーケットプレイス「SAGA」
・クロスチェーンDeFiレンディングプラットフォーム「Wing」
などといった様々なソリューションを提供しています。
また、ユーザーがオントロジーの技術を活用できます。
オントロジー（ONT）の将来性
ONTの価格を見ると
・2021年5月：2.9米ドルを超える
・2021年9月12日：0.997米ドル（日本円で106.24円）付近で取引
と値動きし、時価総額は約960億円超、市場ランキングでは93位と微妙かもしれません。
トランザクション処理速度の速さ
やはりトランザクション処理速度においてリップル並みとなると、リップルの送金にて仕送りをしている人も世界にはいて、ビジネス面でも利用されているため今後を考えると将来性が高いと言えます。
また、発行上限枚数が多ければ多いほどトランザクション処理が早くなる特徴があり、発行上限枚数1,000億枚のリップルに対し、オントロジーは10億枚とされているため、今後も発行上限が増えることがあればさらにトランザクション処理が速くなる可能性もあります。
NEOとの統合
オントロジーの開発会社はNEOも開発しており、オントロジーとの戦略・技術の統合をしています。
そのため、今後も新しいプロジェクトが発足されることが期待されています。
高性能なパブリックブロックチェーン
オントロジーのパブリックチェーンの場合、企業や公共団体、政府機関などの団体を対象としているため、信頼性が重要になってきます。
そのため、保有者が存在せず、独自ブロックチェーンを製作できかつブロックチェーンを活用した分散型身分証明や多要素認証、分散型データ交換システムの開発支援およびサービス内データを効果的に活用するシステムを構築しています。
将来的にも信頼性が高い暗号資産とされるでしょう。
スマートコントラクトの採用
スマートコントラクトを採用することで契約の自動化ができ、時間とコストの削減ができ、将来的にも有効なシステムです。
また、2018年4月には「Smart X」いう新しいスマートコントラクトシステムが発表され注目を浴びており、さらに期待できます。
多くの企業で提携・活用
中国を代表する企業「アリババ」と資本提携を結んでいたり、中国の有名企業「Fosun Group」から融資を受け取ったり、IBMやドイツ自動車大手のダイムラー、MovieBloc、GowithMi、ParityGamesなどと提携しています。
また、自動車産業では車載OSにブロックチェーンが採用され、構築を行っているなど既に技術が浸透しています。
大手取引所のバイナンスはオントロジーのブロックチェーンをベースに新しいトークンを発行し、提携、認証システムを採用するなど、ブロックチェーン技術の開発を進めており、分散型データ管理の分野での幅広い利用に期待が持てます。
このほかにも企業との提携が多くなればさらにオントロジーの価値が高まるでしょう。
また、国内ブロックチェーン企業「TECHFUND」と業務提携するなどあり、日本人からしても信頼性がおける部分があると思います。
まとめ
オントロジーは大企業や政府などとも提携しており、その技術の信頼性は高いものと言えます。
ハッカー対策や実用化できる技術ということで今後の会社や政府などの提携が進めばさらにオントロジーの価値が高まります。
今後もこの高い技術力が進歩する可能性もあり、日本だけでなく他の国の取引所で数多く取扱が増えてくれば価値と価格にも影響が出るでしょう。
ちなみに、これまでオントロジーはフォビやディーカレットに上場しており、今後バイナンスなどの世界大手の取引所に上場すればその規模から価格が上昇する可能性は十分あります。
さらに、フォビは機能性抜群で直感的に使いやすいスマホアプリの提供や、手数料割引サービスもある魅力的な暗号資産交換業者でもあります。
